第一環境アクアは、水処理施設・設備の設計・施工から保守管理まで一貫対応できる会社です。厨房排水を処理する除害施設、排水を再利用する中水道設備、工場排水設備や汚水処理設備などを対象としています。
とくに除害施設と中水設備の設計・施工を得意としているのが特徴。除害施設の納入実績は73件、中水設備の納入実績は45件にも上ります(いずれも2023年4月時点の累計納入実績)。
第一環境アクアは、資源循環型社会の実現を目指すテラレムグループの一員です。
テラレムグループは施設維持管理事業を通して、下水処理施設を含むプラント運営や各種排水処理設備の管理・設計・施工を手掛けている大手企業。主要9子会社を含む売上高は142億円(集計期間:2022年6月1日~2023年5月31日)にも上ります。
財務基盤が安定しているため、長期的なメンテナンスや大型プロジェクトを依頼しやすいでしょう。
野毛平工業団地連絡協議会より、企業数21社・従業員数2,300名で構成された工業団地の管理を委託されている実績があります(2025年1月14日時点)。
工業団地内の給水設備や汚水処理施設を管理・運営しているほか、事務が常駐して会議の資料作成、議事録、役場への諸手続き、請求書の発行、銀行入金などの業務をサポート。このことから、大規模なプロジェクトの対応に長けている会社だと言えるでしょう。
第一環境アクアは、財務基盤が安定している大手グループ会社であり、実際に大規模プロジェクトを手掛けている実績もあります。そのため、大規模な水処理施設を新設して、保守管理も任せたいと考えている企業に向いているでしょう。
このサイトでは、「工場や製造業」「公共上下水道」「ホテルやモール」それぞれの排水処理施設におすすめの水処理企業を紹介しています。特徴や事例も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。
主に飲食店や厨房設備を持つ施設を対象として、厨房排水を下水道排水基準に適合させる排水処理システムを設計・施工。保守管理も実施しています。効率的に汚れを除去し、環境負荷を軽減するソリューションです。
雨水や機械排水、生活排水を処理して、再利用できる水にする中水道設備を対象としています。設計・施工から保守管理まで一貫対応。再利用できるようになった水は、トイレ洗浄水等に利用してコスト削減につなげています。
食品工場で発生する排水を効率的に処理する設備を設計・施工し、保守管理も行っています。食品残渣や油脂分を含む排水を独自技術で処理し、汚泥の低減と水質の安定を実現。食品製造業者にとって、コスト削減と環境対応を両立するための強力なパートナーです。
微生物の力を活用して有機物を分解する汚水処理設備を設計・施工。環境に優しい処理方法で、浄化された水の再利用も視野に入れた仕組みを構築しています。
工業団地における給水施設、汚水処理施設、事務(常駐)の運営・管理業務を代行。水処理施設だけでなく、街路樹による汚水管の閉塞事故や給水管の漏水事故など、水に関わる各種トラブルをサポートして企業や自治体の負担を軽減しています。
24時間体制で水処理施設・設備の運転管理を行い、緊急時には即座に対応できる体制を整えています。また、設備の診断や機能分析を通じて現状を把握し、計画的な機器更新や改修提案を行っているのが特徴です。
元々ベルトプレス型脱水機を使用していた排水処理施設の事例です。
この脱水機にはカバーが無いため、臭いが広がったり、洗浄水が飛び散ったりします。加えて、ろ布(フィルター)の洗浄水量が多く、排水処理の設備負荷・コスト・処理時間が増えているのが課題でした。
第一環境アクアは、臭いや洗浄水が飛び散る問題を解決するため、カバーがある多重板型スクリュープレス脱水機を提案。
目詰まりしやすいろ布を使わず、スクリューの回転で汚泥を圧縮しならがら効率的に水分を排出するため、洗浄水量を約90%削減することにも成功しています。
元々2軸ルーツ式の送風機(ルーツブロワ)を使用していた排水処理施設の事例です。排水処理施設において、送風機は曝気槽への空気供給や汚泥を移動させる目的で使用されます。
ルーツブロワは羽の回転が少なく、吸い込んだ風をそのまま送風するため、騒音・発熱・電力使用量が大きいのが課題。特に騒音の影響が大きく、運転時は作業員の声が聞こえないほどでした。
そこで第一環境アクアは、防音設計が施されているターボブロワへの更新を提案。高速回転の構造上、エネルギー効率が高いため、発熱・電力使用量の課題も解決しています。
会社名 | 第一環境アクア株式会社 |
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所在地 | 東京都港区赤坂2-2-12 |
電話番号 | 03-6277-7620 |
URL | http://www.daiichikankyo-aqua.com/ |
業界ごとに異なる排水処理ニーズに対応するには、専門性の高い水処理技術をもつ企業の選定が鍵となります。
それぞれの業界特有の課題を解決した事例を持つパートナーと連携し、法規制の遵守や運用コストの最適化を目指しましょう。
導入実績
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